『林政ニュース』の人気コーナー「遠藤日雄のルポ&対論」のバックナンバーを集める大全集の第36回「変貌遂げた間伐・小径木製材の魁・玉名製協」(『林政ニュース』第325号(2007(平成19)年9月26日発行)掲載)をアップしました。
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昭和50年代前半、国産材製材が役物製材を中心にわが世の春を謳歌していた頃、林野庁は戦後造林した1000万㏊に達する人工林が着実に成熟していることに注目し、それまでの「つくる林業」から「売る林業」へと森林政策を大きく転換させた。「売る林業」体制を確立するためには、まず間伐・小径木の有効利用が不可欠。その先陣を切り、モデルとなったのが昭和52年に設立された玉名製材協業組合(熊本県南関町、以下、「玉名製協」と略称)であった。当時、玉名製協を切り盛りしていたのが、大石駿四郎・代表理事(現在、全木連副会長)である。爾来30年間、玉名製協は時代の荒波にもまれながらも大きく羽ばたき、当初はスギ丸太消費量年間1万5000㎥だった工場も、今では10万㎥を目前にするまでに規模を拡大した。しかも、集成材のラミナ製材を基本とする工場へと変貌した。それは何故か。そして今後の課題は何か。スギを熟知した大石会長に、遠藤日雄・鹿児島大学教授が迫る。
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